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東海・北陸を中心にファミリーレストランや居酒屋など様々な業態を展開している「株式会社アトム」（名古屋市中区　代表取締役社長　植田剛史氏）。外食不況が続き転換期を迎えた飲食業界で5年・10年先でも生き残れる業態づくりについて植田氏が語る。
※本インタビューは、平成23年1月末に取材した内容であることを予めご了承ください。尚、株式会社アトムにおける代表取締役の異動発表により、平成23年4月1日より代表取締役社長に小澤俊治氏が就任されます。併せてご了承ください。

――低価格の居酒屋については？

低価格業態で飲みたいという需要は確かにあると思います。リーマンショック以降の不況でお小遣いを減らされ、家ではなく外で飲みたいというサラリーマンは沢山いると思います。そんな人にとって低価格って嬉しいですよね。でも低価格だから良いというよりは、安いのに美味しいという驚きがあるとか、1000円だから安いとか3000円だから高いという話ではないと思っています。3000円払ったけど大満足なのか、1000円だったけど二度と行きたくないのか…。そこで食事をしたお客様が支払う際に満足しているかどうか。低価格だから安心して飲みに行って安心して帰れるという「安心感」が大事だと思っています。安いのに食べたいものがないとか、サービスが悪いとかだったら行く意味がないですよね。安くてもオリジナリティがあるとか、スタッフの笑顔がいいとか、お金を払って食事をすることに対しての対価としての価値観をしっかり考えていかないとただ安いで終わってしまうのではないでしょうか。 

 

――業態の再構築にあたり、低価格業態の参入や力を入れたい業態はありますか？

業態を再構築する中で低価格業態の参入は特に考えていません。先に述べたように、どちらかというと今ある業態をしっかり見直し整理していいきたいと思っています。ただ「宮に関してはアトムではノウハウがなかった洋食業態を伸ばすという意味で、元株式会社ジクトとの合併により良いコラボレーションが実現できたと思っています。元々広げたい業態でもあったので今後も力を入れていきたと思っています。

 

――今後の展開は？

今後は東海・北陸エリアでの業態整理をしなくてはいけません。先に述べたように5年・10年先でも通用する業態を作っていきたいと思っています。これを実現するには人材という部分で働く人の質というのも高める必要があります。ただ教育ということではなく、会社が変わってきたとか、業態が変わったとか…、先に進んでいく中で従業員達が不安に思うのではなく逆にワクワクするような環境を組織の中で作っていきたいと思っています。今の株式会社アトムは自分達の会社を自分達で作っていくという人間の集まりになってきたと思います。そんな中で何かを起こすという気持ちを伝え、一緒にワクワクしながら新しいフォーマットを作り業態の再構築ができればと思っています。 

 

 

 

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